側弯症の手術費用を軽減させる公的医療保険と公費負担医療制度・福祉医療費助成制度について

はじめに   病院やクリニックの窓口で支払う金額は、例えば、70歳未満の方で健康保険証を提示することで、保険診療の3割が患者さんが支払う金額になります。これを自己負担額といい、健康保険に加入している方やそのご家族の被扶養者の方などが利用できる制度になります。   また、入院時の個室代や食事代、タオルセットなどがありますが、これらは全額自己負担になります。   側弯症の手術を伴う場合、3割負担とわいえ、患者さんが支払う金額が高額になることが想定されます。    側弯症の手術費用 側弯症 入院日数 3割負担 小児側弯症 10-20日 約90-135万円 思春期特発性側弯症 10-20日 約120-200万円 成人側弯症 20-30日 約100-180万円    側弯症の手術費用 手術費用例 小児側弯症 入院日数:10-20日 3割負担:約90-135万円 思春期特発性側弯症 入院日数:10-20日 3割負担:約120-200万円 成人側弯症 入院日数:20-30日 3割負担:約100-180万円   ここで紹介と説明をする医療費の公的助成制度は、ネットやテレビのCMで宣伝されている企業の保険サービスとは別の保険制度になります。    医療費の公的助成制度の紹介です ここでは、この3割負担の支払金額に対して更に適用することのできる国や地方自治体が運営をしている健康保険に加入している誰もが利用ができる医療費の公的助成制度を紹介します。     保険診療の自己負担額が軽減される制度になります 制度はいくつかあり管轄機関が複数あり申請先も異なります 制度の対象者や助成内容は管轄機関や自治体によって異なります   医療費の保険診療の自己負担額を軽減できる公的医療保険(国民皆保険制度)、公費負担医療制度や福祉医療費助成制度などがありますが、ほとんどの方が、そもそも何の制度があるか?どのような制度なのか?どこに申請すればいいのか?分からない、というのが一般的だと思います。   当サイトでは、側弯症の手術を考えている皆さんに色々な制度の紹介をして、漏れなどなくしっかりと制度の給付を受けられるお役に立てればと思っております。     「国民健康保険?社会保険ってなに?」という方向けに下記のblogで用語などを説明しています。この辺なことって正直何がなんだか分からないですよね。 あわせて読みたい 色々な制度の案内文に出てくる用語や疑問について 医療費の公的助成制度をネットで調べたり説明文などを読み進めるのにあたり分からない用語や疑問に思うような事だったり、より理解を深められるように必要な補足説明をしています。     側弯症の手術入院の医療費を国・市区町村の給付制度を使って軽減させる     側弯症に限らず高額になった医療費の自己負担額を軽減させる制度として国民皆保険制度による限度額適用認定証・高額療養費制度があります。 そして、公費負担医療制度・福祉医療費助成制度からなる「自立支援医療・育成医療」、「子ども(小児)医療費助成制度」、「ひとり親家庭医療費助成制度」、「高額医療費貸付制度」や社会福祉協議会の「生活福祉資金貸付制度」などの制度もあります。    12歳の娘さんが思春期特発性側弯症の手術をする場合 3割負担 思春期特発性側弯症 160万円(窓口での支払金額) 一旦、窓口で支払う必要があります。  12歳の娘さんが思春期特発性側弯症の手術をする場合 思春期特発性側弯症 3割負担 160万円(窓口での支払金額) 一旦、窓口で支払う必要があります。 160万円の自己負担額を窓口で支払うのが、下記の申請をすることで 事前に「限度額適用認定証の申請」をする 事前に「自立支援・育成医療」の申請をする 事前に「子ども(小児)医療費助成制度」の申請をする 入院を同月内ですむように医療機関・担当医に依頼調整をする 200万円の自己負担額が500円に助成されます。 3割負担 限度額適用認定証 自立支援・育成医療 子ども(小児)医療費助成制度 思春期特発性側弯症 160万円 13万730円 5000円 自己負担上限(中間所得1) 500円(窓口での支払金額) 自己負担額は、あなたが住んでいる市区町村で確認して下さい。 思春期特発性側弯症 3割負担 160万円 限度額適用認定証 13万730円 自立支援・育成医療 5000円 自己負担上限(中間所得1) 子ども(小児)医療費助成制度 500円(窓口での支払金額) 自己負担額は、あなたが住んでいる市区町村で確認して下さい。 各制度の併用利用が求められます どれも事前の申請を必要として、申請が受理されて認定証、受給者証が配布されます。これらを病院の窓口で提示することで、医療費の自己負担額を軽減させることができるようになります。    各制度の申請先は、異なります 国民皆保険制度による限度額適用認定証・高額療養費制度は、加入をしている健康保険証で異なります。 公費負担医療制度・福祉医療費助成制度からなる「自立支援医療・育成医療」、「子ども(小児)医療費助成制度」、「ひとり親家庭医療費助成制度」、「高額医療費貸付制度」などはお住まいの区市役所・役場での申請になります。   これから、医療費の公的助成制度の紹介をしますが、詳しい制度の内容などは管轄している問合せ先やHPで確認をして下さい。 各助成制度の説明で、制度が適用された場合の自己負担額のシュミレーションを表なで掲載する場合、架空の人物として70歳未満で所得を400万円の区分にして作成をしています。     […]

側弯症の診察や手術ができる病院について

はじめに     側弯症を診る診療科は整形外科になりますが、全ての大学病院の整形外科が側弯症の手術などの治療をおこなえる施設ではありません。   ここでは、側弯症の治療を考えている人やご家族の方などのために、側弯症の手術などの専門的な治療をおこなえる専門医及び病院施設についての説明をします。   下記は、実際に側弯症の手術をした娘さんの親御さんが経験した側弯症と診断された時のお話しになります。結局、娘さんは手術が必要になり病院を変えざるを得ない結果になりました。 学校の保健の先生からの手紙に、「側弯の疑いがあるので整形外科の受診をするよう」にと書かれていました。そして、急遽平日に仕事の休暇をとり急いで近くの整形外科のクリニックを受診しました。レントゲンを撮り側弯症と診断され、近くの整形外科クリニックから大きな病院の整形外科を紹介されました。 ~中略~まず装具を着けて様子をみること、、、外来の医師がその都度変わり、レントゲンによる経過観察のみでした。 ~中略~あとでわかったのですが、その病院では、他の大学病院から来ている専門の先生が1人だけでやっているものでした。   医師の専門を他の業種に例えてみると、スポーツ選手では、野球やサッカーなどの競技、そして、ピッチャーやキャッチャーなどのポジションで違いがあるように、整形外科医でも背骨、腕、足といった部位で専門が違い、さらに部位の中でも例えば背骨でも側弯症と脊髄での手術等を担当する医師は違います。   背骨の病気の椎間板ヘルニアや腰部脊柱管狭窄症などの一般的な病気は、整形外科医で背骨を専門とする医師であれば治療を行うことができますが、側弯症の手術になると、更に専門的な知識や経験が必要とさ、側弯症の専門の医師が数名勤務している病院での治療が必要とされます。   側弯症の手術を施行する医師は、整形外科医で脊椎外科医であり、そして、側弯症を専門としている医師になり、全ての整形外科医で脊椎外科医が治療をできる病気ではありません。